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第14回総会(平成25年5月10日開催)講演摘録
第14回総会(平成25年5月10日開催)講演摘録
「これからの社会と『安寧の都市』」
講師:土井勉氏 (京都大学大学院 工学研究科 医学研究科 安寧の都市ユニット 特定教授)
「安寧」というのは、”無事でやすらか。世の中が穏やかで安定していること”。秦の始皇帝の時代から「安寧」という言葉はあった。ハングルでいうとアンニョンハセヨのアンニョンがこの「安寧」という字である。皆が無事に健やかに、幸せという状態を作り出していくのが、安寧の都市ユニットの仕事だと思っている。京都大学大学院に安寧の都市ユニットが出来て今年で4年目になる。
京都はものづくり都市といわれており、観光や伝統産業に特色があるが、特に伝統産業を長いスパンで見ると出荷額、従業者数とも大きく減少し、苦戦している。
社会は、今どういう風に動いているのか。国立社会保障・人口問題研究所の2010年の国勢調査をベースにした人口の将来推計を見ると、現在の総人口が12,806万人、65歳以上の高齢者が3,000万人弱。それが50年後の2060年には70歳以上の高齢者が3,466万人になると推定されている。高齢者以外の5,500万人で高齢者を支えなければならないことになる。
しかし、京都には上場企業が61社あり、これは全国の中でも多い。また、このうち売上高1千億円以上の会社の本社が14箇所あり、このような面から京都はものづくり都市といえるが、実態としては市内でものづくりは行われず、本社機能のみを置いているケースが多い。
高齢社会は、私たちが受けとめなければいけない現実である。高齢社会に対してどういうことが出来るのか、何をしなければいけないのか。きちんと受けとめて、より安寧な社会を作り出すことを考えなければならない。
それだけではない。我々を取り巻く社会では気分障害(うつ病)の患者数は平成20年の統計で100万人を超えている。実に多くの人たちがこうした状況になっている。平成23年のデータでは約96万人(宮城県の一部、福島県を除く)となっている。患者数が増加しているのには様々な理由があるが、うつ病の方が確実に増えつつあるのは間違いない。また、交通事故者数よりも自殺者の方が多い時代になってきた。毎年、だいだい3万人程度の自殺者が出ている。
こうしたことと関係があるのかどうかはわからないが、私自身が非常に気になるのは「平均寿命」と「健康寿命」の関係である。我が国の「平均寿命」はかなり前から世界で一番。男性は約80歳、女性は約86歳。医学の成果や栄養状況が良くなったり、個々の人たちが健康に気を付けるようになったことで平均寿命は世界最高水準となっている。
ところが「健康寿命」(日常生活に支障がない、自分で自分のことは出来る期間)は、男性は約70歳、女性は約74歳と、「平均寿命」との間に約10年間のギャップがある。この約10年間は、認知症であったり、介護が必要であったり、病院で寝たきりであったりする状況が続くことになる。これは困ったことだと考える人は多いと思う。
平均寿命が延びるのは確かに良いことだが、それだけでなく「健康寿命」との差が問題である。このギャップを何とかしていきたいということを考えている。
「健康寿命」を出来るだけ長くするにはどうすれば良いか。それは医学だけでは解決は難しい。医学も含めて、私たちを取り巻く外部の空間(生活、家庭、都市)の環境をいかに整えていくかが大事である。
ここで、私が専門にしている交通というのは、水と空気と同じようなもので、私たちの生活には欠くことは出来ないものである。だから交通を見ると、社会の状況や、人々のライフスタイルの変化が見えてくる。そして、普段は気にならないが、滞ると問題になる。
交通から健康寿命を考えると、家に閉じこもるのではなく、出来るだけ皆さんに外に出ていってもらう仕組みを考えていくことが重要だということになる。しかし、交通だけでそうしたことを実現するのは困難であり、いかに魅力のある外部の空間や魅力ある活動、様々な人の関係性を作り出していくかが重要となる。だから、こうした取り組みはまちづくりと非常に関係が深いものになる。
高齢者の不安3Kと言う言葉がある。「経済的不安」、「健康不安」、「孤独への不安」の頭文字が3つのKである。この3Kは、実は高齢者だけではなく、我々が将来に対して感じている不安でもある。これを小さくしていく取り組みは、今後の企業活動にとっても大きなヒントになると考えられる。
健康とライフスタイルということで考えると、沖縄はかつて長寿県だった。しかし、今は1位から転落している。その理由の一つは食生活がアメリカナイズされて油物が多くなっていることである。もう一つは車社会が進行し、少しの距離でも自動車利用をされることが多く、歩くことが少なくなっている。
厚生労働省の調査(宮城県の仮設住宅に住む900人への調査)では、”介護が必要になるおそれが高い”割合が1回目の調査では27%であったのが、4回目の調査では44%にまで増え、全国平均よりもかなり高くなっている。仮設住宅にいると外出が減少することや横になって過ごす人が多く、外出しないと新鮮な空気を吸わない、気分も発散しないということが繰り返されている。こうしたことも介護が必要になるおそれが高くなっている背景にあるようだ。
沖縄でも自動車に依存し過ぎる生活を続けて、同じような状況になっているようなことが考えられる。ただ、これは被災地や沖縄だけの問題ではなく、我々が同じように直面している問題だ。健康と外出の関係については、医学的に証明するのは意外に難しいが、基本的に元気な人は外出する人が多いし、外出する人は元気な人が多いことから外出し、しかも過度に自動車依存せずに徒歩や自転車、公共交通などでの外出が行われている。
また、地域との関わりを増やすことなどで身体を動かす機会を増やすことは、人の健康にとって良い可能性がある。それを学問的に証明することは、これからの課題であると考えている。でも、皆さんも体験的に、こうしたことは理解ができると思う。
歩きやすいまちへの期待が次第に増えている。しかし、大量の放置自転車のために、せっかくバリアフリーにしても点字ブロックが隠れてしまっているようなことが結構まちの中にある。そうするとまちの品質、まちの格がどんどん下がっていく。これまでは効率的に機能を重視した都市が望まれていたが、それだけでなく人々が気持ちよく外に出られる、ゆっくり買い物ができ、安心して歩くことができる都市を作っていかなければならない。
そこで京都大学では、医学と工学が融合して安寧の都市ユニットを設置した。5年間のプロジェクトで、医学からは出来るだけ健康な寿命を延ばしていこう、工学からは人々が充実した人生を送れるような環境をいかに整えていくかということについて両者で取り組みを進めている。
今のところ”ここが安寧の都市だ”という都市は、私自身はないと思っている。むしろここが安寧の都市だというお墨付きを出すようなやり方はあまり望ましいことではないと思っている。都市は歴史的な形成過程や住民の気質や文化的な背景が違うため、一律の水準でランキングしていくやり方ではなく、そこに住む人々の地域コミュニティや活動に応じたまちを作っていくことが大事だと思っている。
都市の魅力が高くて、災害時に強いまちというのは、日常的には大変魅力のある都市である。このことは阪神・淡路大震災の時に感じたが、日常的に地域の人々の間でコミュニティが形成されているまちは、被災からの立ち直りが早い。まちのアメニティとクライシス・マネジメントというのは別々のものではなく一体のものである。平常時にはアメニティが高く、非常時には皆で立ち直っていける地域が望ましい。
そのためには、地域の人たちが相互にコミュニケーションをすることで、その地域が持っているポテンシャルを高めていくことが出来るまちを作っていくことが大切で、こうしたことも研究テーマである。
私たちは、これまで便利で快適な生活を求めてきた。産業革命以降、最小コスト、最小時間で最大効果を出していくことが求められてきたし、これが社会を成長させてきた。このことは大事なことだが、人間の活動を考えると、少しの不便を皆で分かち合うことで、コミュニケーションが広がり、よりよい地域を作っていくが出来る場合がある。我々はそうしたことにも気づいてきた。
便利で快適なものは、一つの専門性に応じて縦割りで物事を考えることが基本である。その方が効率的だから。しかし、いま社会に発生する様々な問題、特に地域で起こっている問題は、現象としては縦割りであっても、その背景をみていくと、社会や地域との関係に広く拡がっている。従って縦割りだけでなく、隣接する分野など横にも手を広げて繋いでいくことが大事となる。
また、しばしば縦割りだけでは、目的と手段の倒置が起こる可能性が高い。そうならないためにも横の連携、総合化が大事である。そのためには、コミュニケーションが重要となる。
「まちづくり」を英訳すると「コミュニティ デベロップメント」と言われてきた。これはコミュニティを開発し、力強くしようという意味だ。しかし、これだけでは、我々が考えている地域コミュニティを中心とした活動が英語で伝わらない。そこで、英語でも「Machizukuri」という言葉を使うようになってきている。日本のまちづくりが世界標準になるかも知れない。
私たちの持つ「まちづくり」の概念は、世界に通じるものになりつつあると思っている。それはコミュニティを支えるコミュニケーションを大事にしていくというやり方であるからだ。地域の人々や関わりのある人たちと手をつないで、連携を大事にしていこうという仕組みでもある。
人とのコミュニケーションのツールとしてiPadなど便利なものが使われるようになってきている。しかし、究極では人間が求めているものは、ハートが通じ合う関係である(だから孤独が辛いのだ)。だからiPadのようなツールも大事だが、人と人の間に人が介在することが大事である。人の介在をどうしていくかがこれからの課題である。人が介在するとコストが掛かるが、ツールだけでは100点は取れない。だからその間であんばいよく、人とツールとの介在のバランスを取っていくことが大事でとなる。そうすると、少し不便かも知れないが、人が介在する仕組みを作り込んでおくことが、技術の中でも求められている分野だと思う。
かつて財政が豊かな時代は資金が十分にあるから縦割りで問題も解決できたが、ところがいま地域で起こっている多くの問題は総合的な視点がないと解決は難しい。だから縦割りだけではなく、多様な部門の人たちと情報交換をしながら、手を携えて、問題を解決していくというやり方が大事だと考えている。こうしたことを京都市長に話をしたところ、市長は問題を解決していくためには「問題は現場で起こっているから、区役所に力を入れていく」という考えをもっていると話されたので、問題意識を共有していると思った。
昨年の京都市から当ユニットに来ていた履修生の一人が、沿道住民の利用実態からみた道路空間、安寧の地とはどういうものかを具体的に考えていく研究テーマに挑戦された。地蔵盆を2日している町内と1日だけの町内とで、道路の使われ方を比べてみると、地蔵盆が盛んな町内の方が生活道路の空間上で挨拶をしたり、立ち話をしたりする人が多い。車・自転車の通過交通が多いところは、挨拶や立ち話が少ない。地域コミュニティを大切にするなら、通過交通は幹線道路を使い、地域内の生活道路は地域に必要な自動車だけにすることで、会話が広がっていく可能性があるという研究であった。
人口減少社会、超高齢社会について考えると、いくつかの面ではプラスの面もあるが、インフラ(道路、水道、橋梁など)をどう維持していくのかという問題に直面する。これまでは高度経済成長社会に応じた形でまちを作ってきた。高度経済成長を支えてきたものに間違いなく幹線道路ネットワークがあった。ただ道路を作ることが目的ではなく、道路があることで地域の価値が高まり、人々の生産性が上がっていったということを明確にすべきだったが、そのことは十分に知られているのだろうか。
人々の交通を支えるものに鉄道、バスがある。これらは企業がやっている。これも社会に欠かすことが出来ないインフラである。ところが、鉄道トリップの将来推計をみると、人口減少率以上に鉄道利用者数は減っていく。高齢化すると、生産年齢人口が減り、通勤・通学する人口が減るため需要が減少することが想定できる。利用者が減ると、事業者は収入が減少する。収入が減少すると、そのうちサービス水準が下がる。例えば、運行本数を減らしたり、ワンマン運転にする。サービス水準が下がるので、また利用者が減る。これが公共交通に関する「負のスパイラル」である。負のスパイラルが続くと人々の活動量が下がっていく可能性がある。こういう社会に対して、人々の移動を担うインフラをどう支えていくのかを考える時代になっている。
バスの利用者数推計をみると、鉄道に比べると高齢者の利用が多いため、減り方が少し緩やかである。高齢者の利用が増えるが、高齢者に相応しいバスのサービスをどう作っていくかが大事である。
負のスパイラルが続くと、赤字を出さないための究極の選択として事業をやめる(廃線)という会社が数年後には増えてくる可能性が高い。そうならないためには、サービスの低下をやめ、利用者を増やしていくことから負のスパイラルから脱却することが期待される。利用者が増えれば収入も増え、コスト削減もなくなる。このためには、予算が必要となる。どのようにしてサービスを上げていくかがこれからの課題である。
高度経済成長期には、公共交通事業者は特に何もしなくても利用者が増えていた。だから、利用者をどう捌いていくかを考えていた。しかし、今では利用者を増やすためのマーケティングが必要だが、それが分からない事業者のマネジメント層が多い。現場の人はよく分かっているが、トップの間に乖離がある。それをどううまく繋いでいくかが、交通問題を考えていく上で大事である。お金を掛けすぎずに、どうサービスを上げていくか。
交通はなぜ必要なのか。モビリティ(動きやすさ)ということが大事である。交通は一つのツールで、同時に手段でもある。目的を実現するための手段として交通がある。
モータリゼーション(都市やライフスタイルの自動車化)は、いよいよ終わりになってきた。自動車保有台数も若い世代の免許保有者も次第に減っている。自動車も新しい展開を考えていかなければならない。
若者の自動車離れという話があるが、車離れは若者だけではない。パーソントリップ調査のデータをみると、若者だけではなく40歳代くらいまで自動車の利用が減っている。高齢者は増加している。
生成原単位(一人が1日にどれくらい交通をしているか)をみても20~40歳代は減少傾向にある。高齢者は少し増加している。
自動車は使われない、あまり出歩かない。そうした人々が働き盛りの年代で増えているのは、なぜかを考えなければならない。
理由は様々あるが、若い人こそ社会に出て生産活動をしなければ、高齢化社会を支えられない。若い人が出歩けるまちを作っていかなければならない。
理由として、自動車の保有コストが高い、若い世代のサラリーマンの年収が低いなどであるならば、例えば安い自動車を提供する、公共交通を利用するコストを下げる仕組みを社会でどう提供していくかなどがあるかもしれない。
富山市では、コンパクトシティのまちづくりをしていこうとしている。富山市は、人口密度が小さく、繁華街があまり賑やかでない。間もなく開通する新幹線に吸い上げられないように、もっとまちに外から人に来てもらう、工場立地を進める。そのためにはもっと魅力のあるまちを作っていかなければならないという大命題がある。
維持コストと人口密度の関係をみると、都市の維持コストは、人口密度が少ないと高くなる。人口密度を出来るだけ高めて、維持コストを下げることで、その分を福祉などに使うことが出来る。だからコンパクトなまちを作っていこうとしている。そのためのリーディングプロジェクトとして市電を復活させ、様々な効果の検証をしている。
富山大学の学生に聞くと電車代が高いという理由で、あまり中心市街地に来ない。そこで学生証にICチップを入れて割引の仕組みを作って、どれくらい効果があるか実験している。
交通手段のサービスを向上することで、どのような生活が実現出来るか、どのようなまちが出来ていくのかをゴールとしてサービスを提供していくことが大事である。サービスを上げることが目的ではない。
他の都市でも同じような取組が行われており、「歩くまち・京都 憲章」を制定している京都市はトップランナーである。新潟市でも「公共交通及び自転車で移動しやすく快適に歩けるまちづくり条例」を制定している。宇都宮や札幌でも中心市街地を賑やかにするためのツールとして自動車も大事だが、人々が歩いて交流していくまちをいかに作っていくかということを考えている。
パーソントリップ調査の交通手段別滞在時間をみると、鉄道やバス利用者の滞在時間が自動車利用者に比べて長い。まちにとって、賑わいをもたらす、滞在時間が長い=消費金額が多い客をもっと大事にした方が良い。
こうした政策は世界標準になりつつある。ヨーロッパやアメリカのまちでも歩行空間をどんどん広げて、そこを賑わいのある空間として展開している。中心市街地にいかに賑わいを生み出すかということは、地域の産業・経済を回していくためにもすごく大事なことである。まちの賑わいを作り出す仕組みとして、人々の足を支えるということで、オーストラリアのアデレードなどでは無料の電車を動かしている。
東日本大震災の復興まちづくりを手伝っていて大事だと感じたのは、いかにそこの地域コミュニティを復活していくか。住まいが出来たからまちが復興したとは言えない。住まいづくりだけでなく、働く場所も含めてまちである。
まちづくりは、「公助(公共の力)」だけではダメ、「自助(自分たちでどうにかする)」だけでもダメで、お互いに共に助け合う「共助」が大事である。その仕組みを作っていくことがまちづくりと位置付けられる。
右京区南太秦学区の取り組みをみると、4年間で市バスの利用者が2倍以上に増加した。バス路線がなかった学区に導入したが、地域の皆さんがバスを利用することによって地域の価値を高めていくようにしなければ、バス路線が入った意味がないため、皆さんでバスの利用について継続的に考えようということで、ワークショップを続けるうちに利用者が増加してきた。地域の人が中心になって考え、利用してみることで便利さを実感し、生活スタイルが変わっていった。また、利用者が増えるだけでなく、バスは「公助」のものだが、地域のバスだという意識に変わっていき、バス停の環境を良くしようということも地域で話し合うようになった。
誰かがくれたものだと思うと大事にしない。自分のものだと思うと大事にする、良くしていく。自分のものだと思うために、地域の人たちとどういうことを考えていくか。考えていくことでコミュニティの力が強くなってくる。
これからの社会と産業を考えると、「すまい、しごと、まち」に加えて、「文化・教育」、「健康・医療」、それをつなぐ「交通・通信」を整えていくことが期待されるし、成長する分野であると考えられる。このような社会を支えるシステムの評価は、個々の評価とともに、最も低い分野によって全体のクオリティで決まる。私たちがそのサービスを支えて、出来るだけ全体のサービスを上げていかなければならない。
交通は、水と空気と同じだという話をしたが、単純に人の移動を支えることだけでは価値を見いだしにくい。機能も大事だが、その機能にどういう価値、サービスを付けていくのかが大事。これから高齢化社会を迎えて、先進諸国も同じ道を辿るとするなら、私たちがどういう道を辿るかが世界の手本になっていく。
らくなん進都でも、集まっている方々が少しずつお互いにウイングを広げて、互いに手を携えて、どういう価値・サービスを社会に提供できるのかということを議論し、トライアルしていくことが大事だと思う。
例えば、先日某地方の皆さんから聞いたことだが、京都発のブランドイメージを冠した超小型モビリティなどの、ものづくりが期待される。ものづくりは価格勝負だけではなく、どういう価値を付けていくかがポイントだと思う。
京都でのものづくりは、人を介したものづくりがキーになるのではないか。そういう意味では京都には実現出来るものがたくさんあると思う。
次の世代に何を伝えるのか、どのような価値を生み出し、それを伝えていくのかが大事だと考えている。